HR Tech業界カオスマップ2019年10月15日版を公開 採用から労務管理、ピープルアナリティクスなどHRに関する449のサービスを掲載

HR Techナビを運営する一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会は、2019年4月22に日に公開したHR Tech業界カオスマップの最新版を公開いたしました。

掲載サイト:https://hrtechnavi.jp/lab/hrtech-chaosmap/

2018年3月の初公開時は180サービスを掲載していたカオスマップですが、今回の更新で掲載するサービスは449サービスと約1.5年で掲載するサービス数は300以上増加しています。
カテゴリごとのサービス数と2019年4月22日公開時とのサービス比は以下の通りです。

求人:120サービス(前回比+15)
採用:86サービス(前回比+15)
エンゲージメント:86サービス(前回比+10)
労務管理:86サービス(前回比+9)
People Analytics:86サービス(前回比+4)
アウトソーシング:13サービス(前回比+1)
アルムナイ:3サービス(前回比+1)
HCM:7サービス
その他:5サービス

求人領域では業界や地域特化型のサービス数の増加が顕著でドライバーや保育士の求人に特化したサービスが増えてきているのが特徴です。

採用領域では、採用サイト制作と採用管理領域において新しいサービスが増えています。
具体的には、2019年1月から日本でも開始したGoogle for jobsや求人媒体以外の採用手法を取り入れる企業が増えていることを背景に採用サイト制作支援や、候補者との接点が多様化することで一元管理および自動化・省力化のニーズに応えるサービスが増えています。またここ1年の大きなトレンドとしては動画面接やチャットボットに対応したサービス増加もあります。

エンゲージメントとPeople Analyticsでは、カテゴリ区分としては分けているものの共通したトレンドとしては、エンゲージメント測定のヒントとなる、人と人との間で交わされるコミュニケーションに関する情報の可視化をサポートするサービス数の増加が傾向として見受けられます。パルスサーベイツールや社内の人事情報を一元管理するサービスについても増加傾向にあると言えます。

労務管理領域ではサービス数の増加という観点では働き方改革関連法案施行の影響はそこまで見受けられないものの、今後のトレンドとして注目しておきたいものとして外国人従業員の労務管理が挙げられます。事業主は外国人労働者の労務管理について日本人の労働者とは異なる対応を求められる場合もあり、これまでにノウハウのない業務をHR Techサービスの支援を受けながら進めていく会社も増えていくでしょう。

採用から労務など全体を見渡しても、多様な人材や多様な働き方を受け入れる前提のサービスは少なく、機能開発やサービス開発が期待される領域です。また、SmartHRなどではAPI連携を加速させていますが、複数のサービスを組み合わせて使う場合が多くサービス間をシームレスにつなぐという点は今後のHR Techサービスの価値を高める上で求められるでしょう。

HR Techとは?

HR Techとは、人事を意味する「HR:Human Resources」と、技術を意味する「Technology」を組み合わせた造語であり、Human Resources Technologyの略です。HR Techで用いられる技術は、クラウド、SNS、AI、ビッグデータ、モバイルなど多岐に渡ります。これらの技術を活用し、人と組織のパフォーマンスを最大化することの総称をHR Techと呼びます。

(引用元:https://hrtechnavi.jp/terms/about-hrtech/

団体概要

法人名:一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会|JDX
所在地:〒102-0074 東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル5F KSフロア
発足日:2010年6月1日(法人化:2010年10月1日)
代表者:代表理事 森戸 裕一
HP:https://jdxa.org/